地震の時、地盤は大きく揺れ、その上に建つ建物も大きく揺れます。この様な地盤の上に建つ木造建物の場合、普通の地盤の建物よりも壁量を増やし、耐力壁を多くしましょう。

平面がL型やコ型などの建物や、凹凸が多い複雑な平面形の建物では、突出部分と建物本体部分の剛性が異なります。 そのため、それぞれの部分が地震時にばらばらに揺れ動いて両者の境界部分（入隅部）から壊れやすくなります。

１階に12畳以上の大きな部屋や続き間をとると、柱や耐力壁の量が2階に比べて相対的に少なくなり、耐震性が低くなります。吹き抜けなども、耐力壁が少なくなるため、耐震性が低下します。

屋根材を軽いものにして、建物重量を軽くすることで、建物への地震力を減らすことができます。

重いピアノや書棚などを2階におくと、1階にかかる地震時の水平力が大きくなります。 2階の床にのせる積載荷重が軽くなるような部屋の使い方・間取りにします。

建物の外周および内部の要所でしかも各柱にかかる荷重がなるべく均等になるように配置します。

２階以上の建物の隅柱またはこれに準じる柱は、原則として通し柱とするか、接合部を金物等で補強して通し柱と同等以上の耐力がでるようにします。

柱に生じる引抜力に抵抗させるために、柱脚と土台とを金物で緊結することが重要です。また、筋かいの端部に金物を用いて補強することによって引張り筋かい として効果を発揮させることができます。さらに、建物に作用する地震力によって上部軸組が基礎からずり落ちるのを防止すると共に、耐力壁によって生じる引 抜力を基礎に伝達するために、アンカーボルトを用いて土台と布基礎を緊結します。アンカーボルトは通常径M12(Zマーク表示品又はこれと同等以上)を用 い、コンクリートへの埋め込み長さを25cm以上とします。

木造住宅では、建物に作用する水平方向からの力に抵抗させるために、筋かいや面材を用いた耐力壁を設けます。
特に、1981年（昭和56年）以前の耐震基準に基づいて建てられた木造住宅は筋かいの不足などが指摘されており注意が必要です。
（1981年（昭和56年）以降の新耐震設計基準による建物は、兵庫県南部地震（阪神・淡路大震災）においても被害は少なかったとされています）

耐力壁として、筋かいや面材を用いた耐力壁を設け、建築基準法施行第46条に規定されている、必要な量を絶対的に満たします。
※一般的には建築基準法の必要量より20%以上割増することがベストといわれています。
※必要量が満たされていない建物は建築基準法違反です。

建物の角隅すべてに、はり間、けた行の両方向に壁が直角（Ｌ形）にある場合です。

建物の隅角のうち一部かまたは全部が、はり間、けた行方向どちらか一方にしか壁がない場合です。

建物の隅角のうち１つでも、はり間、けた行両方向ともに壁がないものがある場合です。

建物の四辺のうち一面だけに全く壁がない場合です。

建物の四辺のうち二面に全く壁のない場合です。

耐力壁をバランスよく配置しましょう。 たとえば、南面におおきな開口を設ける場合、南面は北面に比べて耐力壁が少なくなり、耐力壁の配置が北側に偏ってしまいます。この場合もずれが生じ、地震力をうけた場合壊れやすくなります。

建物の腐朽には、水分が大きく関係するため、建物の北側や外壁部分の湿気や雨漏り対策、台所や浴室といった水まわりの湿気対策として、耐朽性の高い材料や防腐措置、換気などを考慮します。

木材は蟻害を受けやすいため、蟻の種類に対応した木材や土壌の防蟻処理、構造上の進入阻止を講じます。