※熱貫流率を示す記号が、平成21年4月1日に施行された改正省エネ法において、「K」から「U」に変更されました。 これは、熱貫流率を表す記号が国際的には「U」が使用されていることを勘案して、変更が行われたものですが、その意味や内容が変わったものでは一切ありません。

詳細計算方法は、断面構成の異なる部分を細かく分けて、全ての部分について面積と熱貫流率を求めて計算する方法です。これを簡易にしたのが簡略計算法です。簡略計算法では、胴差と天井ふところの外壁部分を別個に計算する必要がありません。

1. 詳細計算方法（面積加重平均）
   当該住宅の熱橋部と一般部（断熱部）など断面構成が異なる部分の熱貫流率と見付け面積をそれぞれ拾って面積比率を求め、その平均とするする方法です。断熱の部位、柱間の部位、胴差や桁の部位など、断面構成の異なる部分全てについてそれぞれ求めます。計算に手間がかかり一般的ではありません。
2. 簡略計算法―１（面積比率)
   各部位の工法毎に決められた熱橋部と一般部（断熱部）の面積比率を用いて計算する方法です。これにより求めた熱貫流率は、断熱仕様が同じ場合に限り、胴差、天井ふところの外壁、土台にも同じ値を用いることができる。長期優良住宅の申請時などで性能評価機関などが推奨されている計算方法です。
3. 簡略計算法―２（補正熱貫流率）
   簡略計算法―１をさらに簡略化した計算方法です。熱橋部と一般部（断熱部）を区別せず、各部位の断熱工法ごとに決められた補正熱貫流率を求めて計算する方法です。この計算方法は、簡略計算法―１と比べて、安全率を高くみているため、より高い断熱性能が必要になります。

前述の断熱仕様断面イメージについて、 簡略計算法―１(面積比率)を用いて熱貫流率を計算する例を以下に示します。

簡略計算法―１では、断熱部、熱橋部等の面積比率として下表に規定された値を使用します。 この表では部位の工法ごとに面積比率が規定されており、実際の柱や間柱の幅、本数などの考慮は不要です。

※構造部材等とは、柱、間柱、筋かい等のことをいいます。